プロスポーツ選手必見！税理士が教える節税と資産増加術！

はじめに

これからのプロスポーツ選手にはお金の知識が必要

プロスポーツ選手にとって大切なお金のこと

1　節税対策の重要性

　プロスポーツ選手の収入は毎年変動的で大きな収入増加があったときは、税金の負担もかなり大きくなります。合法的な節税方法を理解し賢く活用することで、税金の負担を軽減していく必要があります。

2　長期的な資産形成の計画

　プロスポーツ選手は流行により長期の安定的な収入確保は難しいといわれています。したがって節税対策だけでなく、将来への長期的な資産形成計画も必要となってきます。これを実現するためには計画的な貯蓄や投資など資産の運用が重要となります。「お金に働いてもらう」必要があるのです。

プロスポーツ選手の収入ランキング

男性プロスポーツ収入ランキング

順位	名前	スポーツ	年収(日本円)
1	大谷 翔平	野球 (MLB)	84億円
2	ダルビッシュ 有	野球 (MLB)	39億円
3	朝倉 未来	格闘技	30億円
4	八村 塁	バスケットボール	28億円
5	鈴木 誠也	野球 (MLB)	22億円
6	錦織 圭	テニス	18億円
7	松山 英樹	ゴルフ	15億円
8	菊地 雄星	野球 (MLB)	14億円
9	羽生 結弦	フィギュアスケート	10億円
10	三笘 薫	サッカー	7.5億円

女性プロスポーツ収入ランキング

順位	名前	スポーツ	年収(日本円)
1	大坂 なおみ	テニス	16億円
2	畑岡 奈紗	ゴルフ	3.6億円
3	渋野 日向子	ゴルフ	3億5000万円
4	高梨 沙羅	スキージャンプ	1億2500万円
5	石川 佳純	卓球	1億2000万円
6	笹生 優花	ゴルフ	1億1910万円
7	山下 美夢有	ゴルフ	1億1227万円
8	西郷 真央	ゴルフ	1億24万円
9	稲見 萌寧	ゴルフ	9,449万円
10	古江 彩佳	ゴルフ	8,066万円

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大坂なおみ選手の税金事情

プロスポーツ選手のための節税方法と資産形成術を解説

プロスポーツ選手とは

　プロサッカーやプロ野球など、スポーツを職業として報酬を得ているのがプロスポーツ選手です。 例えば、野球・サッカー・騎手・競輪・ボート・テニスプレーヤー等などが挙げられます。

プロスポーツの節税や資産形成に関する知識の不足

プロスポーツ選手の主な収入は３種類

　プロスポーツ選手の収入は、主に給与所得、事業所得、雑所得の三つに区分されます。これらの所得には異なる税務上の取り扱いが存在します。

種類	内容
給与所得	所属クラブや事務所との「雇用契約」に基づく収入は給与所得となります。給与所得からは経費を差し引くことはできません。
事業所得	所属クラブや事務所と「マネジメント契約」や「業務委託契約」を結んでいる場合、収入は事業所得として扱われます。事業所得は総収入から必要経費を差し引いたものとなります。事業所得で出た赤字は他の所得から差し引くことが可能です。
雑所得	活動の性質や規模によって、収入が雑所得として分類されることもあります。雑所得で出た赤字は他の所得から差し引くことはできません。

　これらの収入形態ごとに、適切な税務処理が求められます。特に事業所得や雑所得においては、どのような経費が認められるかを理解し、効果的に節税を図ることが大切です。次はプロスポーツ選手に特有の必要経費の例について詳しく解説します。

　プロスポーツ選手にとって、収入から経費を差し引いた所得の理解が重要です。具体的には、「収入ー経費 = 所得」という式で計算されます。所得税はこの所得に基づいて計算されるため、認められる経費をしっかり計上することが節税に直結します。特に所得税の累進課税制度では、所得が少なければ税率も低くなるため、経費計上の重要性はより一層高まります。

プロスポーツ選手によく発生する経費とは

経費項目	具体的内容
消耗品費	プレーに必要な道具の購入費（スパイク、ボール、グローブ、バットなど）
旅費交通費	試合、練習、取材、出演のための交通費や宿泊費、仕事場までの交通費、業務用の電車賃、バス代、飛行機、鉄道、タクシー代
維持管理費	練習やトレーニング、サプリメントやマッサージ費用、ジムの利用料金、体調管理に関する費用
接待交際費	支援者や関係者との会食費、お土産代、中元・歳暮などの費用、冠婚葬祭、楽屋・お祝い等の花代
新聞図書費	関連する新聞、雑誌、書籍、DVDなど、プレー向上・研究のための購入費
給料手当、支払手数料	専属トレーナーや専門家の顧問料、給料、税理士などに支払う手数料
水道光熱費	事業用（事務所、トレーニングルーム）で消費した分の電気、ガス、水道料、灯油代
通信費	電話料金、ファックス、ハガキ、切手代
広告宣伝費	広告費、パンフレット、年賀状などの作成費
損害保険料	自動車の損害保険料、試合中の傷害保険、業務中の傷害保険
修繕費	自動車、器具備品などの事業用ものの修理代
道具等の消耗品費	バット、クラブ、スパイクなどの商売道具、トレーニング用品
外注費、人件費	マネージャー、スタッフ、トレーナーの給与
福利厚生費	従業員の慰安、慰労費用
利子割引料	事業用資産、設備の購入のための借入金に対する支払利子

　これらの経費は、プロスポーツ選手の事業活動に直接関連しており、税務上の観点から重要です。業務に直接関連しない私的な支出は経費として認められませんので、経費として計上する際には、適切な根拠を持つことが重要です。

プロスポーツ選手の節税方法

1　青色申告での節税

　青色申告は、記帳義務がありますが、税務上の特典が多くあります。青色専従者給与の控除、65万円の特別控除、純損失の繰越などが利用可能です。青色申告は税務署への事前申請が必要です。

2　自宅の家賃や光熱費の計上

　自宅の一部を仕事用として利用している場合、家賃や光熱費の一部を経費にすることができます。また、携帯電話代も業務使用分を経費として計上可能です。

3　健康保険組合への加入

　大阪文化芸能国民健康保険組合に加入することで、収入に関わらず一定の保険料で所得の高い人ほど有利です。
参考:[大阪文化芸能国民健康保険組合](http://www.bunkageinou.com/guide.html)

4　倒産防止共済での節税

　倒産防止共済は保険料を払い込むことで、得意先が倒産した場合に資金を借りることができる制度です。掛け金は保険料として全額経費にでき、40ヶ月以上加入していれば、解約時に支払った掛金全額が戻ってくるメリットがあります。
参考:[倒産防止共済] (https://www.smrj.go.jp/kyosai/tkyosai/index.html)

5　小規模企業共済の活用

　小規模企業共済は、国が出資し、個人事業主を対象にした退職金のような制度です。掛金は毎月一定額を積み立て、最大で120％が戻ってくるメリットがあります。
参考:[小規模企業共済](https://www.smrj.go.jp/kyosai/skyosai/)

6　平均課税の利用

　平均課税制度は、収入が一時的に増加した場合に適用されます。この制度では、超過累進税率よりも低い税率で計算されるため、税金の節約が可能です。
原稿料、作詞・作曲の報酬、著作権使用料（印税）については、収入の変動が大きい場合「平均課税」という方法で税率を下げられることがあります。ただしプロスポーツ選手の場合、判定や計算がむずかしいので、慎重に検討が必要がです。プロ野球選手が、新しいチームとの契約時に受け取る契約金などは、一時的に収入が増加した場合として平均課税が適用されることがあります。

平均課税制度の概要

　以下が平均課税の概要です。参考にしてください。

項目	詳細
制度概要	平均課税は、収入が一時的に増加したり変動が激しい場合に適用される税制で、通常の超過累進税率よりも低い税率で計算されます。
対象者	変動所得や臨時所得がある人が対象です。例えば、プロ野球選手の契約金や不動産の長期貸し付けによる権利金など。
適用条件	臨時所得と変動所得の合計が総所得の20％以上であること。また、変動所得が前年と前々年の合計の50％を超えること。
計算方法	平均課税対象金額を計算後、通常の超過累進税率を用いて税金を求めます。

参考:[国税庁：変動所得・臨時所得の説明書](https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/shinkoku/tebiki/2020/pdf/020.pdf)

平均課税の注意事項

　 平均課税を利用するためには、「変動所得・臨時所得の平均課税の計算書」を確定申告書に添付する必要があります。確定申告の期限から5年以内であれば、更正の請求により後から適用することができます。

参考:[国税庁：変動所得・臨時所得の平均課税の計算書の記載例](https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/shinkoku/tebiki/2020/pdf/020.pdf)

7　法人設立による節税

　プロスポーツ選手が自身の経営する法人（会社）を設立する方法も節税効果が期待できます。

⑴　法人から役員報酬を取れば給与所得控除も経費にできる

　法人設立後は、自分自身に給与を支払う形を取ることで、給与所得控除の利点を享受できます。

⑵　赤字（欠損金）が9年間繰越できる

　法人では赤字の繰越期間が最大9年間となり、長期的な税負担軽減が可能です。

⑶　低い法人税率が適用できる

　法人の所得税率は最高30%と個人の最高50%の累進課税より低く、特に所得が多い場合に節税効果が大きいです。

⑷　多額の保険料が経費にできる

　法人では生命保険料の経費範囲に上限がなく、全額経費として扱えるため、個人事業主よりも税負担を軽減できます。

⑸　長距離移動は「出張旅費規定」で節税

　プロスポーツ選手は、試合やキャンプ、イベントなどで頻繁に世界中・日本中を移動します。会社を設立し、出張旅費規程を導入すれば、移動に関する日当は所得税と住民税の対象外となり、消費税の節税にもつながります。また社会保険料の抑制も可能です。長距離移動が多いプロスポーツ選手にとって、出張旅費規定を導入することは、大きな節税効果をもたらすことになります。※出張旅費規定は個人事業主には導入できません

⑹　法人設立はデメリットもある

　社会保険料の増加: 法人化により、社員も含めた全員の社会保険への加入が必須となり、保険料が増加する可能性があります。

　法人設立は税務上のメリットが多いですが、社会保険料の増加というデメリットも考慮する必要があります。また法人設立にも費用がかかりますのでこの方法を検討する際は、これらの要因を総合的に考え、税理士や社会保険労務士など適切な専門家のアドバイスを受けることが重要です。

追徴課税と過小申告加算税のリスク

プロスポーツ選手の資産形成術

それでは、次にプロスポーツ選手におすすめの資産形成術について、簡潔に紹介と解説をします。

1　iDeCo（個人型確定拠出年金）で資産形成

2　積立NISAで資産形成

3　小規模企業共済で将来の退職金の運用

　　　

　これらの制度を活用することで、プロスポーツ選手は効率的な資産形成を図ることができます。ただし、それぞれの制度にはリスクと制限があるため、自身の財務状況や将来計画に合わせて慎重に選択することが重要です。

まとめ